自社の人材育成に注力したいと考えているものの、具体的にどのような取り組みを行うべきかわからず、施策を打ち出せずにいるという経営者の方や人事担当者は少なくないでしょう。

そこで今回は、全国に14,000社以上の会員企業様を抱え、多様な中小企業の人材育成を支援してきた日創研が、人材育成を推進する上でまず取り組みたい施策の具体例や、各種取り組みを成功させるポイント、そして日創研のお客様が取り組みに成功した事例を紹介していきます。

人材育成に役立つ取り組みの具体例、成功事例を知りたい場合は、ぜひ参考にご覧ください。

【要確認】人材育成推進のための基本的な取り組み9選

まずは、企業や団体等の組織が人材育成を進めていく上で必要となる基本的な取り組み、施策について、着手するべき順序とともに確認していきましょう。人材育成を進める際に最低限取り組むべきことは、大まかに以下の9点です。

• 企業組織の活動の基本である経営理念、経営ビジョン、ミッションを理解する
• 経営理念やビジョンをもとに人事理念、また自社が求める人材像を明確にする
• 人事理念をもとに人材育成の方針、目的、目標を定義し、大まかな計画を定める
• 役職や階層、部門別に自社の現状を洗い出し、解決すべき課題とともに把握する
• 自社の人員や予算、業務の状況などに合わせて必要な教育機会や施策を検討する
• 教育施策を大きくOJTとOFF-JTに分けて、具体的な育成プランや学習内容を検討する
• 新しい人材育成の方針、目的等に合わせて人事体制や人事評価制度も刷新していく
• 従業員のニーズや時代の変化に合わせて定期的に効果測定、進捗確認、方針の見直し、改善を続けながら中長期的に人材育成を行う
• 効果測定により、人材育成の成果が確認できたら、社内外に積極的にアピールする

順序としては、人事理念（求める人物像）の明確化、大まかな人材育成計画の策定、自社の現状や課題の把握という順に進めた後、具体的な教育施策や人事体制・評価制度を構築するための検討に入ると良いでしょう。

また施策を実行した後も、社員さんや自社内にどのような変化・効果があったのかを調査する効果測定、計画通りに人材育成を進められているかの振り返りと計画の改善、修正も定期的に行う必要があります。

人材育成の取り組みは、場当たり的な施策の立案と実行を繰り返すだけではうまくいきません。明確な理念や目的をもとに計画を考え、年単位で継続的に施策の実行と振り返り、改善に取り組んでこそ、成果と組織としての成長を実感できるようになると理解しておきましょう。

人材育成上の取り組みを成功させるためのポイント一覧

ここからは、人材育成のための取り組みを成功させるポイントについて、紹介していきます。
人材育成上の施策を検討・実行する際は、基本的に以下の4点を意識するようにしてください。

人材育成には年単位の長い時間がかかると理解する

先ほども少し触れたように、人材育成による一人ひとりの社員の成長、また組織全体の変化を感じられるようになるには、5年〜10年単位の長い時間が必要です。そのため人材育成を成功させるには、自社にとっての人材育成の目標・目的を見失わないようにしっかりと計画を立てた上で、戦略的かつ長期的に取り組みを続ける必要があります。

これから人材育成のための取り組みを強化するなら、施策の策定・実行・改善の繰り返しや、それができるだけの制度と環境づくりに長い時間がかかることは、あらかじめ理解しておきましょう。

全スタッフとともに会社を挙げて人材育成に取り組む

一部の部署、役職の人材だけを教育しても、企業組織全体を活性化させることはできません。

企業や団体等の組織が、組織全体として成長と発展を続けていけるようになるには、自社の全スタッフに対して過不足なく、体系的に教育機会を提供して人材育成を行う必要があります。

まずは経営者が人事理念を明確化し、トップダウンで体制づくりを始めて、全社活動として人材育成に取り組める状態を目指しましょう。

教育内容は階層と行動特性を基準に決定する

企業や団体等の組織では、階層や役職ごとに求められる役割と果たすべき責任、業務上必要な能力・知識が異なります。そのため人材育成上の取り組みを進める際にも、それぞれの社員の階層と行動特性ごとに、日々の仕事に必要なことを学べるよう配慮しなければなりません。

経営陣、管理職、現場の社員のそれぞれに各階層でしか果たせない役割があり、どこか一部が欠けてしまうと組織は成長や発展はおろか、存続すらできなくなってしまいます。人材育成上の取り組みを行う時は、階層を基準に施策を考えるという視点を忘れないようにしましょう。

幅広く学習方法を知り、柔軟に活用を検討する

人材育成の手法のうち特に代表的なものとしては、実務を通して業務に必要な知識・スキルを身に着けてもらうOJTや、通常業務から離れ、社内外の講習や研修、セミナー等に参加して学ぶOFF-JTなどが挙げられます。

しかしOJTやOFF-JTは、人員的・時間的に余裕がない企業では、実施が難しいのも事実です。

そのような場合は、近年積極的に活用されているe-ラーニングや朝の集まりを対話と学習の時間に変えるコーチング型朝礼などを導入すれば、低コストで効率的に学習機会を提供できます。

人材育成上の取り組みを成功させるには、自社の状況に合わせて育成手法や学習方法を柔軟に選択し、うまく組み合わせることも大切です。人材育成のための施策を検討する際は、さまざまな学習方法について幅広くリサーチしておき、状況に合わせて使い分けると良いでしょう。

人材育成において「特に注力するべき取り組み」とは？

ここからは、幅広い業界・職種の中小企業の人材育成をサポートしてきた日創研の視点から、組織が人材育成を行う上で特に注力すべきおすすめの取り組みについて、紹介していきます。

日創研では、人材育成を成功させるには、まず育成を主導する立場である経営者や経営幹部、そして社員さんを直接指導する立場となる上司や管理職が、人材育成の意義や手法を学ぶことが重要だと考えています。

人材育成を主導し、実際に教育する立場の方が人材育成の意義や重要性、効果的な手法を理解できていないと社内に人材育成に注力する風土が育たないだけでなく、人材育成を成功させるためのノウハウやスキルを社内に蓄積していくことも難しくなります。

だからこそ、まずは指導する側・教える側が率先して学び、人材育成への知識や認識をアップデートさせることが重要になってくるのです。

また、それぞれが別のセミナーで学ぶのではなく、経営陣や管理職の方が一緒に同じカリキュラムを受けて学習経験を共有し、共通の認識のもとで人材育成に取り組むことも重要です。

人材育成上の取り組みを強化するにあたり、まず何から手を付けるべきかわからないという場合は、経営陣と管理職全員で人材育成に関するセミナーを受けることを検討してみましょう。

人材育成の取り組みに成功した企業の事例をご紹介！

最後に、私たち日創研が支援をさせていただき、実際に人材育成に関する取り組みに成功した株式会社王宮様の事例について、紹介していきます。

株式会社王宮様は、大阪府と沖縄県にて複数のホテルを経営し、宿泊業と観光業、宴会場を利用されるお客様を対象とした飲食業を営む企業です。1970年の創業以来、時代に合わせて少しずつ事業内容を変えながら経営を続けてこられましたが、なかなか人材が定着しない、離職率が高い等、採用・人材育成上の問題を抱えていたことから、日創研にご相談をいただきました。

そんな株式会社王宮様に対し、日創研では自社の経営理念を確立すること、そして経営理念に共感した人材を採用・育成していくことの重要性をお伝えし、いくつかのセミナーを活用して人材育成を進めていくことをご提案しました。

その結果、株式会社王宮様は2010年に経営理念を確立。自社が求める人物像を「理念や使命に共感した学生」と明確化した上で、インターンを通して既存社員と学生の相性を確認する独自の新卒採用フローの設定に取り組み、人材の定着率向上と離職率の低減に成功されました。

他にも、可能思考セミナーなど日創研による各種のセミナーや「13の徳目」を活用したコーチング型朝礼等の導入により、社員の主体性や強みを引き出し、自己効力感を高める人材育成を継続的に実践。近年では、社員が会社方針をもとに自ら設定した目標の達成に向けて動くことが、そのまま組織としての成長や業績アップにつながる良い循環が生まれているそうです。

他社の成功事例や取り組みを参考にしながら、自社の人材育成の成功を目指してみよう

人材育成に関する取り組みを成功させるコツは、戦略的に中長期的な計画を立て、施策の策定と実行、振り返り、改善を繰り返しながら組織全体で学び続けることです。具体的な取り組み方がわからない時は、まず人事理念の明確化をはじめとする9つの基本的な施策について、1つずつ着手してみましょう。

また、具体的な作業や施策の策定・実行に入る前に、参考として人材育成に成功している企業や、経営努力によって業績を伸ばした企業の事例、取り組みについて学ぶのもおすすめです。

日創研では「企業事例に学ぶ社長と幹部の実践学校」と題して、永続的に成長している企業の社長と経営幹部に自社の事例、取り組みについてお話いただくセミナーをご用意しています。

セミナーは毎月1回、1社の成功事例について各社の社長と経営幹部に語っていただく形で1年間に渡って開催。企業における人材育成の成功や業績向上のヒントとなる以下のようなポイントについて、各社の事例から学んでいただける内容となっています。

• 永続的に成長できる企業になるために、社長や経営幹部に求められる行動特性について
• 社長と幹部が一体となり、協力しながら企業を成長させていくにはどうすればいいのか
• 生産性の向上、人材育成の成功、理念の明確化と浸透、他社に真似できない独自の価値を提供するコア・コンピタンス経営を実現するためのノウハウ

会社の経営や人材育成について経営者と幹部で一緒に学んでみたいという場合や、これから組織を活性化し、人材育成に注力していくために他社の成功事例や取り組みを知っておきたいという場合は、日創研の「企業事例に学ぶ社長と幹部の実践学校」の受講をご検討の上、ぜひお気軽にご相談ください。